ロリエ銀座は2014年築14階建て、銀座8丁目の地上14階建高級賃貸デザイナーズマンション。オイルショック後のマンション不況やや好転し、分譲マンションの状況はどうだったかというと、第一次オイルショツク前のマンションの状況は40年代の項にくわしいが、簡単に振り返っておくと、47～48年のころは、マンションの第三次ブームと呼ばれるように、大量のマンションが建設、分譲され、一方では、その売れ行きもきわめて好調であった。都心部に、あるいは郊外にとマンションが建設され、大衆のための住宅として定着しつつあった。たとえば供給戸数では、昭和48年には全国で9万378戸にのぼり、うち3万7382戸が首都圈におけるマンションである。ちなみにこの戸数は、年別供給戸数のうち過去最高のものであった。ところがオイルショツク直後、当然のことながらこの供給戸数は激減している。つまり49年の全国における供給戸数は6万9013戸（うち首都圏3万2301戸）、対前年比26.4％（首都圏13.6％）もの減少ぶりであった。さらに50年となると、全国のマンション供給戸数は5万142戸（首都圏2万5873戸）、51年には4万9955戸（同3万5816戸）と減少していく。51年など、全国の戸数を見ると、もっとも供給戸数の多かった48年にくらべて半分近くにまで減っていたことがわかる。49年から50年にかけて、当然のことながら、マンションの売れ行きも悪い。たとえば49年には、前記の通り首都圈で3万2301戸のマンションが新規に供給されたが、一方、販売されたマンションの戸数は1万5715戸で、その販売率は48.6％と半分以下の売れ行きであった。

この結果、いわゆる分譲中戸数、つまり市場で流通している在庫が、49年末には1万9230戸に達している。この分譲中戸数は、その後、昭和58年末には約2万1000戸という記録があるが、49年末の分譲中戸数は、当然、それまでの最高記録であり、57～58年まで破られない戸数だった。ことほど、オイルショック直後の49年は、住宅全体の不況であると同時に、マンションもまた不況であった。50年に入っても、この。マンション不況は依然としてつづき、街々には即人居可ヘあるいは現在分譲中といったたれ幕をぶら下げたマンションが至るところに見られたものである。たとえば当時の住宅雑誌『高層住宅50年3月号』のマンション情報欄（「只今募集中マンション情報」）を見ると、掲載されているマンションの物件数はこのうち「完成」しているものが135件、「未完成」のものが77件、つまりほぼ3分の2が「完成」してもなお売りつづけているもの、ということになる。
しかも、「未完成」物件のうちほとんどが、「完成予定」は1～2ヵ月先となっており、「完成物件」とあまり変わらない売れ行き状況である。ただ、50年も次第に月が進むにしたがって、悪かった売れ行きもわずかながらよくなっていく。当時はまだ、いわゆる月間契約率の統計は月ごとには発表されていないが、50年の新規供給戸数は49年にくらべて減少しているのにたいして、販売戸数はややふえ、50年の販売率は、49年の48.6％から64.5％に増加した。50年には売れ行きがやや好転したことの証であろう。その結果、年末分譲残戸数も49年の1万9230戸から、50年末には1万7263戸へと約2000戸の減少となっている。現在不動産バブルと言われていて、分譲マンションの価格が上がっているため、賃料も比例して上がっている。中央区のロリエ銀座はその中で充実設備を完備しながら、賃料自体が安く初期費用も少なめで入居できる人気物件になっている。近隣施設：ローソン